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【アフターコロナの世界】お墓業界葬送方法の中心になるのは樹木葬？
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2020年は本来東京オリンピックが開催され日本中がメダルラッシュに沸くはずでした。
しかしコロナ禍により延期されたばかりか、今現在現代を生きる人が経験したことがない緊急事態宣言下にあります。
人類とウイルスの壮絶な戦争状態とも言えます。
この困難な時代でも絶対に避けれないのが生と死です。
生は新たな命が生まれる素晴らしいことですが、日本では年々出生率が下がっています。
対して日本では高齢化が加速的に進み今後多死社会となります。
この様な疑問をお持ちの方は沢山いらっしゃるはず。
現役石屋の私セイクredがアフターコロナ時代お墓をどのように考えればいいのか解説しますので、参考にしてみてください。
アフターコロナ今後の経済
先進国各国の金融財政両面からの景気刺激策とペントアップ・デイマンド（抑圧された消費などの需要が一気に盛り上がること）により、今年後半以降の世界経済はV字型に回復するとの期待が強い。だが、ここまでの現状を考えると、徐々にそうしたシナリオへの不透明感が強まっていることがわかる。 理由は主として以下の4点だ。 第1に、そもそもウイルスは簡単に消滅しない。都市封鎖などの措置により感染者の増加がいったん収まったとしても、油断すれば再び感染爆発が起きてしまうおそれがある。 IMFは20年の世界経済の成長率がマイナス3％に落ち込んだあと「パンデミックが年前半にピークを迎え年後半に収束する」という基本シナリオのもとでは、20年後半以降、景気は上向き、21年には5.8％の大幅なプラスに転ずると予想した。 しかし、IMFは、この基本シナリオのほかに、20年の感染拡大が長引いた場合や21年に再流行した場合などの代替シナリオもわざわざ用意し、その場合、経済活動の悪化がより長期化、深刻化する可能性を示した。ワクチンの開発が急がれるが、現状では、年後半に感染が完全に収束するという、基本シナリオの蓋然性はさほど高いとは言えない。 欧米各国は外出制限の解除の時期を探ろうとしているが、一気に制限を解除することはできないだろう。実際には、感染が収まれば外出制限を幾分緩和し、それで再び感染が広がれば外出制限を再び強化するといったストップ・アンド・ゴー政策、言い換えれば、断続的な制限強化・緩和の繰り返しになるのではないかと思われる。 第2に、年前半の経済の落ち込みは想像を超えるもので、年後半以降の経済のV字回復の土台が失われつつある。 仮に、感染が収束し、人々が日常生活に戻ることができたとしても、そのころの人々の所得・雇用環境はコロナショック前のものとは全く違うものになっている可能性が高い。
引用元：四季報ONLINE
アフターコロナの世界では今までの常識が大きく様変わりし、インバウンドで潤っていた観光業や飲食店やパチンコなど３密になる所は全て営業自粛で現在先行き不安になっている経営者や従業員は相当多いはずです。
一方で通信関係やITや運送業など一部は大きく成長しますが、全体を見ると倒産や廃業などで相当な数の失業者が出ることは避けられません。
アメリカの失業保険の申請数2200万人
— けーた/ ゴルフエンジニア (@keita_twt) May 7, 2020
失業率20%、5人に1人は職を失った
感染者120万人、死者は7万人
漫画みたいな話しだけど、某国の陰謀だろ
リーマンショックを超えるとも言われる大変動の時代が日本にも間違いなく今後アフターコロナにやってきます。
コロナ禍で先行き不透明な時代生きていくだけで大変
そう考えると現在働き盛りの20代30代の方々はアフターコロナ時代相当大変な思いをするのが目に見えます。
失業危機を背負いながら家や車などのローンを抱え、更に高齢者の年金を支えるなくてはならないのです。
2025年には、65歳以上の方の人口は3,657万人に。
65歳以上の方ひとりを20歳から64歳の方1.8人が支えることになると推計されています。
画像引用元：財務省
正直自分のことで大変なのに他人まで支えるのはかなり厳しい時代がやってきます。
日本では2極化が進み今後伸びる業界に身を置いている人は稼ぎますが、そうでない業界の人の多くは稼げなくなります。
一億総中流時代と呼ばれた「あの頃の日本」に戻る事はありません。
葬送に余分なお金を回す余裕のない人が増えます。
高齢の自分の親もいつかは亡くなるわけで、その時どうすればいいのか不安になる事でしょう。
今現在考えられる葬送方法としては
- 先祖代々のお墓
- 新規でお墓を購入
- 合葬墓
- 永代供養墓
- 納骨堂
- 樹木葬
- 海洋散骨
- 自宅供養
現在においてはこれ位しかありません。
この中で一番お金がかからない方法は「自宅供養」です。自宅に遺骨を置いておく方法で自宅保管とも言います。
しかし自宅保管は永遠では無くて、もし自分自身が無くなってしまったら、誰かがその遺骨をいずれかの葬送方法で供養してあげなくてはなりません。
自分はいいけど後の方に迷惑をかける葬送方法となります。
そして次にお金がかからないのが、先祖のお墓に納骨する事です。
もうすでにお墓はある訳ですので、管理費や護持費だけ払えばそのお墓はずっと使い続ける事が出来ます。
しかし跡継ぎがいればいいのですが、お墓を承継してくれる人がいなければ墓じまいをしなくてはなりません。
そしてそのお墓に入っている遺骨をいずれかの方法により供養する必要があります。
その次にお金がかからないのが合葬墓・永代供養・樹木葬・海洋散骨となります。
これらの葬送方法は使用志を最初に払えば、後々お金を払う事がないことから、少子高齢化時代には一番適した葬送方法です。（海洋散骨以外は一部管理費が必要な場合も有）
そして一番お金がかかるのが新規墓地購入と納骨堂です。
納骨堂は色々な形態があるので一概には言えませんが、現在主流のマンション型納骨堂は初期費用は安いのですが、毎年必ず管理費が発生しますし、50年後60年後はたしてそのビル自体存在しているかわかりませんし、建て替えになると残された子孫の負担が不安です。
同じく新規墓所もこれからの時代選ぶ方は以前より減っていくと思われます。
何故なら少子高齢化は間違いなく今後進むので、高価なお墓を買っても継ぐ人がいなければ意味がないからです。
実際に新規墓所の販売はおおかた不振です。
色々な業者さんに話しを聞いても、「現在は新規墓所を造るより、壊す仕事ばかり(墓じまい)だ。」
という声が大半です。
そうなると今現在コロナ禍で1寸先は闇状態の方々からすると、葬送の選択肢は
この二つのキーワードから今後の葬送方法の中心となるのは
合葬墓・永代供養・樹木葬・海洋散骨
となりそうです。
お墓の今後は樹木葬が中心となるかもしれない
海洋散骨はこの中でもちょっとクセのある葬送方法となります。
費用は安いのですが、あまりにもキレイさっぱり海へと還ってしまいまうことから、亡くなった本人や家族は良いかもしれませんが、親類などには「どこでお参りすればいいんだ？」「墓を買う金も惜しいのか」など価値観の違いでトラブルになる事もあります。
親戚連中を上手く丸め込む事が出来るかがポイントとなります。
又、合葬墓や永代供養墓も費用的には安く済みますが、その多くが全く知らない赤の他人の遺骨と一緒になる事がほとんどです。
この辺り抵抗が無ければいいのですが、人によりけりです。
そう考えると樹木葬は意外と一番理想的な葬送方法と言えるかもしれません。
樹木葬と言っても全て同じではなく、樹木のそばで土に還る事が出来るものや、樹木など名ばかりで草葬のような所もあります。
そしてずっとそのままの状態での納骨方法や何年後かに骨を取り出し合葬する形式のものなどあります。
日本は古来より土葬でしたので台地（土）に還る樹木葬は葬送方法としては、一番自然な方法なのかもしれません。
話題の樹木葬から伝統ある寺院霊園まで霊園情報満載「いいお墓」
【アフターコロナの世界】お墓業界葬送方法の中心になるのは樹木葬？まとめ
西暦のBCとADの意味覚えていますか？
BCは当然紀元前のことをいいBefore Christでキリスト以前の意味です。
対してADは紀元後のことをいいAnno Dominiで直訳すると「主の年」ですのでキリスト生誕後を表します。
しかし現在はBCとACの時代に突入したと言われています。
BCはBefore Corona（コロナ前）でACはAfter Corona（コロナ後）です。
社会そのものが大きく変化する2020年以降のAC(After Corona)は葬送の方法も徐々に変わってきます。
今まで常識と思われていた葬送方法が非常識になるかもしれないのです。
近代では埋葬方法は土葬から火葬へと変化しお墓に埋葬するのが当たり前の時代でしたが、After Corona（コロナ後）は社会の大きな変化により、樹木葬が葬送の中心になるのかもしれません。
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